商談の評価は、どうしても主観が入ります。「手応えがあった」「あまり刺さらなかった」という感覚は、人によって基準が違います。
この検証では、クロージング時の受け答えや質問の密度をLLMでスコアリングすることで、主観を排除した商談評価を目指しました。あわせて、運用中に見つかったリスト通知の不具合3件にも対応しています。
この検証の概要
検証時期 | 2025年11月〜12月(11/22〜12/19) |
|---|---|
やりたかったこと | 商談後の振り返り精度を向上させ、成約に至る具体的な要因を特定する |
対応したこと | リスト通知の不具合3件の解消/HOT・COLDラベル付けロジックの改善 |
結論 | クロージング時の受け答えや質問の密度をLLMでスコアリングすることで、主観を排除した商談評価が可能 |
分析方針 | 「実演有無」「活用事例の紹介有無」をタグ分類(業務-Gemini / Dify等)して分析 |
状況 | 運用監視および分析モデル構築中 |
本記事は自社での検証記録です。成約率の変化などの測定は行っていないため、数値は掲載していません。
結論:スコアリングで主観を外す
この段階で確認できた最も重要な点です。
クロージング時の特定の受け答えや質問の密度をLLMでスコアリングすることで、主観を排除した商談評価が可能になります。
営業の振り返りは、担当者本人の記憶と感覚に依存します。同じ商談でも、調子が良い日と悪い日では自己評価が変わります。この揺れがある限り、データとして積み上がりません。
一方、「どんな質問を何回したか」「クロージングにどう返ってきたか」は、記録から機械的に判定できます。ここをスコア化すれば、比較可能な数字になります。
感覚を否定するのではなく、感覚とは別軸の指標を用意するということです。
運用で見つかった不具合への対応
この期間の作業として、リスト通知の不具合3件に対応し、アラート通知の不具合解消とリスト記入監視の安定化を達成しました。
地味ですが、これは分析の前提条件です。通知が正しく飛ばなければ記入漏れが起き、記入漏れがあれば分析できません。
自動化は作った時点では完成せず、運用しながら出てくる不具合を潰す期間が必ず必要になります。この工程を見込まずにスケジュールを引くと、分析フェーズに入れません。
HOT/COLDラベルの精度改善
予約者へのラベル付けロジックも改善しています。事前の温度感判定が正確になるほど、商談準備の力の配分が的確になります。
タグ分類による相関分析
成約率向上のための分析方針を確定しました。「実演有無」や「活用事例の紹介有無」を、タグ分類(業務-Gemini / Dify等)と組み合わせて分析します。
商材によって効く打ち手は変わります。全体を平均しても意味がないため、タグで切り分けたうえで比較する設計です。
コストの制約下での運用
実務的な補足として、営業実演のMakeフローは無料枠内でのやりくりを継続しています。
ノーコードツールは実行回数に応じてコストが増えます。検証段階では無料枠に収まるよう組み方を工夫し、本格運用の目処が立ってから有料化やコードへの移行を判断する——という進め方です。
横展開:講師評価への応用
この分析の枠組みは、営業以外にも使えます。講師評価制度への応用可能性(n8n活用)を確認しました。
「話し方を記録して、良い動きを特定する」という構造は、対象を変えても成立します。一度作った分析の型は、他の領域に持っていけます。
よくある質問
主観を排除するとはどういうことですか?
担当者の感覚とは別軸の指標を用意するということです。質問の回数やクロージングへの返答内容は記録から機械的に判定できるため、スコア化すれば比較可能な数字になります。
なぜ不具合対応に時間をかけるのですか?
通知が飛ばなければ記入漏れが起き、記入漏れがあれば分析できないためです。自動化は運用しながら不具合を潰す期間が必ず必要になります。
Makeの費用はどうしていますか?
無料枠内でのやりくりを継続しています。検証段階では無料枠に収まるよう組み方を工夫し、本格運用の目処が立ってから有料化やコード移行を判断する方針です。
営業以外にも使えますか?
講師評価制度への応用可能性を確認しています。「話し方を記録して良い動きを特定する」という構造は、対象を変えても成立します。
まとめ
- クロージング時の受け答えや質問の密度をLLMでスコアリングすることで、主観を排除した商談評価が可能
- リスト通知の不具合3件を解消し、記入監視を安定化。分析の前提を整えた
- 「実演有無」「活用事例の紹介有無」をタグ分類と組み合わせて相関を分析する方針を確定
- Makeフローは無料枠内でやりくり。本格運用の目処が立ってからコストの判断をする
- 分析の型は講師評価制度へ横展開できる
データに基づく評価を導入する目的は、感覚を否定することではありません。感覚と突き合わせられる別の軸を持つことで、議論が具体的になります。
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